ワクチン摂取も始まり、これから社会もだんだんと元どおりになることに期待が高まっている昨今。
早く旅行に行きたいとウズウズしている人も多く、コロナが収束したら旅行需要が爆発することは容易に想像が付きます。
今からコロナ収束に備えて旅行会社関係の株を仕込んでおきたいと思っている個人投資家の方も多いことでしょう。
上場企業の旅行会社や旅行関連サービス企業
この記事ではコロナ収束に向けて、これから期待が持てそうな上場企業の旅行会社や旅行に関係するサービスを提供している会社を紹介していきたいと思います。
ＫＮＴ−ＣＴホールディングス(株)
証券コードは9726。
旅行会社大手で近畿日本ツーリストという旅行会社を聞いたことがある方は多いのではないでしょうか？
2013年に近畿日本ツーリストとクラブツーリズムが統合し、ＫＮＴ−ＣＴホールディングス(株)となりました。
コロナ前は1500円前後だった株価は、2021年2月19日の終値1078円で取引されています。
(株)エイチ・アイ・エス
証券コードは9603。
格安海外旅行を広めた日本を代表する大手旅行会社ですが、海外旅行中心だったことが災いしコロナ禍では大きな影響を受けました。コロナ発生後は国内旅行に力を入れているようです。
従業員数はグループ全体で16,323名（2020年10月31日現在）と多いですね。
一時1000円近くまでかなり売り込まれましたが、2021年2月19日の終値2,188円と一定の回復を見せています。
グループ会社にはハウス・テンボスなどもあります。
(株)旅工房
証券コードは6548。
設立は1994年、2017年にマザーズに上場した旅行会社です。
従業員数は376名（2020年3月31日現在）
海外旅行、国内旅行の様々なツアーを展開しています。
コロナ発生後は600円くらいまで売り込まれましたが、その後GoTo需要に伴い急回復したもののその後はレンジ相場が続き2020年2月現在1,320円ほどの株価で推移しています。
ベルトラ(株)
証券コードは7048。
マザーズに上場したのは2018年12月と比較的最近ですが、設立は1991年と一定の歴史を持つオプショナルツアーで有名な会社です。従業員数はグループ全体で201人（2021年2月19日現在）
ベルトラは海外旅行先の現地でダイビングやスカイダイビングなどのアクティビティや日本語ガイドによる街案内などの現地ツアーを気軽にネット予約ができることから海外旅行好きには根強いファンを持つサイトです。
国内旅行よりも海外旅行のオプショナルツアーに力を入れていたため、GoToキャンペーンなどの恩恵をあまり受けられず苦戦が続きました。
最近ではオンライン海外ツアーなどを提供し、コロナ禍でも様々な工夫を凝らして健闘しています。
(株)エアトリ
証券コードは6191。
格安航空券予約サイト「エアトリ」を運営している株式会社エアトリ。2016年に東証1部に上場しています。
以前は株式会社エボラブルアジアとして知られていました。
グループ全体で従業員数は1,637人です。（2021年2月23日現在）
新型コロナ発生時には500円程度まで株価が下がりましたが、2020年2月現在2000円程度まで順調な株価の回復を見せています。
(株)アドベンチャー
証券コードは6030。
航空券予約サイトの「スカイチケット」を運営しているアドベンチャー。
国内格安航空券の取り扱いを得意としています。ホテル予約や航空券とホテルのセットツアーなども取り扱っているため、GoToトラベル再開などの際には恩恵を受けやすい会社かと思われます。
2006年設立、2014年にマザーズ上場。
従業員数は122人。
新型コロナ発生時には1500円程度まで株価が下がりましたが、2020年10月頃には5500円を超えるまでに堅調に回復。
その後は感染者数増加に伴い株価は低下したものの、2020年2月24日現在5590円とブレイクを狙う展開となっています。
オープンドア
証券コードは3926。
格安旅行の比較サイト「トラベルコ」を運営するオープンドア。
1,500以上の旅行サイトを一括で検索できる旅行比較サイトで国内旅行、海外旅行、様々なホテルなどを網羅しており若い女性を中心に注目を集める人気サイトです。
東証一部に2015年に上場しました。
従業員数は166名(2020年3月31日現在)と少数精鋭タイプの企業です。
新型コロナ発生時には700円程度まで株価が下がりましたが、2020年2月24日現在2500円近辺と3倍以上まで順調な株価の回復を見せています。
有名大手でも非上場企業も多い旅行業界
旅行会社の中には「日本旅行」や「JTB」など有名な旅行会社でも非上場企業も多くあります。
ですからこの記事でご紹介した上場している旅行会社や旅行関連サービスを提供している上場企業はワクチン接種の広がりやコロナ収束に向けて有力な株式投資先になるかもしれませんね。
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