世界的に有名なドローンメーカーであるDJI。
ドローンという将来有望な業界の圧倒的シェアを誇る企業であることから、現在の株価はいくらなのか気になる方も多いのではないでしょうか。
この記事を執筆している2021年4月現在のところ、DJIは未上場の企業であるため一般の私たちが株を購入して投資することはできません。
とはいえ2021年に香港に上場するのではないかとの見方があります。
DJIとはどんな会社か
フランク・ワンが2006年に創業した会社です。本社は中国広東省深圳にある中国企業です。
世界中で従業員数は12,000人以上を超える大きな会社。
アメリカ、ドイツ、日本など世界中に展開し、ドローン業界の世界シェア7割を網羅する世界有数のドローン企業となっています。
日本ではDJI JAPAN 株式会社という法人を設立しており、約200人の従業員が企画、研究、製造、販売及び輸入などの業務を行っています。
DJIは空撮に用いる映像用ドローン、捜索や救助に用いたり、建設現場での地図作成やインフラ設備を監視するための業務用ドローンや農薬散布に用いる農業用ドローンを開発、生産、販売しています。
ドローンだけでなく、DJI Osmoなどの撮影用カメラやスタビライザーなども販売しています。
参考▶︎▶︎DJIについて
DJIのFPVがすごい
DJIは最近一般向けにDJI FPVという新型ドローンを発売しました。
DJI FPVの特徴は飛行中のドローンの映像を一人称視点でFPV ゴーグルを通してリアルタイムで見ることができ、より高いレベルの映像が撮影可能だということです。
私は初代DJI Phantomを購入したことがありますが、その頃のドローンとはもはや比較にならないほどの優れた機体ですね。
コントローラーも従来のプロポとは異なり、モーションコントローラーというスティック型のコントローラーで自在に操ることができアクロバット的なハイスピード飛行も可能です。
日本ではドローンの飛行が厳しく制限されているためDJI FPVを楽しむことはなかなか敷居が高いです。
DJI FPVはとても素晴らしいドローンなのですが、出せる機体のスピードが半端ないですからこんなものをその辺で飛ばされては事故が起こることは避けられなさそうなので、規制は規制で平和に暮らすには必要なものなんだなと感じます。
気になる米中対立
ドローン業界で高い技術やシェアを持つDJIですが、中国企業ということもありもし投資することがあるとしてもやはり気になるのが米中対立ですね。
米商務省は2020年12月18日には事実上の禁輸措置を発令しています。
参考▶︎▶︎米、ドローン最大手の中国DJIに禁輸
DJIが上場するのは香港市場予定との噂ですから、EHangのようにナスダック市場ではありませんので、米中対立の影響は限定的なのかもしれませんが、中国政府と米国並びに各国の政府との関係からは目が離せないことにはなりそうですね。
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